アドテクノロジーの来たるべき黄金時代

公開日:2012/08/21

最終更新日:2024/02/18

ブログ

SEOは10年、LPOは6年、常にネット広告業界の周辺で地道に活動してきたSEO Japan&運営会社です。ウェブマーケティング、そしてそれを支えるテクノロジーの進化に伴い、単発の手法だけではこれからのウェブビジネスを乗り切れない、ということで、今後勉強がてらアドテクノロジーの関連記事も少し配信していきたいと思います。まず紹介したいのはニューヨークで活躍する投資家兼起業家のダレン・ハーマン氏による米国アドテクノロジー業界の現状について考えたこのブログ記事。 — SEO Japan

先日のAdExchangerで、Terrence Kawajaは、いかにしてアドテクが予測される黄金時代を通過するのかについて話した。この考え方を一部実証するのに役立った買収と合併が最近いくつかあった。でも、なぜ?なぜ今なのか?

最近のアドテク買収もしくは合併を全てではないがリストアップする:33across/Tynt、SAS/aiMatch、DG/Peer39、OpenX/LiftDNA、Pubmatic/MobiPrimo、Rubicon Project/Mobsmith and Syncapse/Clickable、Google/Admeld、Google/Meebo、Yahoo/Interclick、ValueClick/Greystripe、Adobe/Efficient Frontier、Oracle/Virtrue、Salesforce/Buddy Media、IBM/Core Metrics

昨日、私は見込み客とアドテクノロジーについて議論していた。いかにメディアが有料、所有、無料のランドスケープに移動しているか、もっと重要なことに、(オーディエンスの)賃借vs.所有の状況について話していた。ますますデジタルが進み、プラットフォームが、あなた(とあなたのブランド)に関与するオーディエンスを利用する支援をできる世界では、マーケティングテクノロジープラットフォームを持つことが、このオーディエンスを活用する手助けをするだけでなく、セグメント化し、ターゲットを絞り、関与し、多くの他のことの中から独自の見解を引き出すことを可能にするだろう。

私たちが継続してメディア企業からオーディエンスを借りて彼らに大金を何度も払っていたのは遠い昔のことだ。オーディエンスと関与することを可能にし、彼らに私たち(ブランドとしての)とともに参加することを選択させ、次第に彼らとやりとりすることを可能にするプラットフォームを持っているなら、それを継続的にする必要はないのだ。私は、有料メディアが果たす役割はないと言っているのではない。私たちが持つファンネルをリフレッシュするのを手助けするために、オーディエンスの賃借が果たす役割は確実にある。

マーケティングとアドテクノロジーがとても大切な理由は、大部分のブランド(と各ブランドのエージェンシー)がこれになじみがないがないからだ。アドサーバーではもはや十分ではない。進化のスピードが増したここ数年間、私たちは、テクノロジーの全体像からマーケッターになるとはどういうことか定義を書き直している。そして、私たち自身がもっと効果的、効率的になり、回りまわって消費者の利益になるためにこのテクノロジーを使っているのだ。

多くの先見の明のある戦略的企業が、自身の未来のために、自分たちのインフラを拡大する必要があると考えている。アドテクノロジーの黄金時代は来ているのかもしれない。今、世界は彼らの思いのままだ。そして、私たちはさらなる買収と合併を目にし続けるだろう。


この記事は、Darren Hermanに掲載された「Golden Age of Ad and Marketing Technology」を翻訳した内容です。

アドテクノロジーの状況に余り詳しくなくとも、上の大企業と並んだ馴染みのない企業のリストを見れば米国でアドテクノロジー関連の動きが相当盛んなことは想像がつくかと思いますし、後半の文章は普通に納得はできるものだったのではないでしょうか。もちろん日本でも色々な動きはあるようですし、上記のような大手企業のアドテクノロジー技術の買収に伴い、最新のアドテクノロジーがもっと身近な存在としてウェブマーケティングの様々な個所に登場してくると思います。サーチマーケッターにも無視できないアドテクノロジーの進化、今後もその動向を定期的に紹介していきたいと思います。 — SEO Japan [G+]

 

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アイオイクス SEO Japan編集部

2002年設立から、20年以上に渡りSEOサービスを展開。支援会社は延べ2,000社を超える。SEO/CRO(コンバージョン最適化)を強みとするWebコンサルティング会社。日本初のSEO情報サイトであるSEO Japanを通じて、日本におけるSEOの普及に大きく貢献。

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