今週、BPはメキシコ湾への原油の流出を食い止めることに成功した。テストの結果は良好であり、原油およびガスはしばらくの間は閉じ込めることが出来るようだ。このニュースにより、住民や投機家の間には慎重ではあるものの事態を楽観視する雰囲気が出来つつある。しかし、オンラインでは、ソーシャルエフェクトが継続的にソーシャルネットワークおよびソーシャルグラフに反映され、怒り、希望、そして、BPおよびオバマ政権による解決策および予防策を求める要望が後を絶たない。
過去を振り返り、このようなオンラインの会話や今回の大惨事に関連する感情を詳しく調べてみると、ますますソーシャルネットワークが社会に浸透している事実が浮き彫りになる。ツイッター、フェイスブック、ユーチューブ、そして、フリッカーのようなソーシャルネットワークは、写真や動画や情報を共有する主要なメディアハブとしての役割を果たす。そして、このアクティビティを調査することで、多くの見識を得ることが出来る可能性がある。
調査するための世論の情報源となるソーシャルコミュニティを挙げるなら、ツイッターの名前が真っ先に挙げられる。
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先日、ツイッターは、1億500万人が同サービスに登録し、月間ページビューが1億9000万回に達したと発表していた。実際のユーザーの人数、そして、実際にツイートを投稿しているユーザーとコンテンツを読んでいるだけのユーザーの割合はともかく、ツイッターが提供する市民の動向に関する情報や大量の会話は、ウェブで最も重要な世論のデータベースと言えるだろう。
私たちの意見および考えは、トレンドや人気のあるトピックを遥かに超える存在に発展する。集められると、生の人間の感情や見識を明らかにするだけでなく、結果として現れる反応や行動の指標となる。かつてはイベントおよびリアクションを計測する人間地震計でしかなかったが、今や活気に満ちたコミュニティに進化し、団結して、過去、そして、リアルタイムの情報を提供している。これは会話の量よりも重要な要素である。ツイッターが国連に加盟していたら、その代表は世界各国の橋渡しを行い、総人口においては、メキシコに続き、11位となり、フィリピンを上回る。言うまでもないことだが、ツイッターバースに活力を与えるコミュニケーションとコネクションは世界共通の文化を代表している。
ピープルブラウザを利用する際、私たちは米国のメキシコ湾原油流出事故に焦点を当てることにした。この事故は、ニュース番組、私たちの感情、そして、歴史の教科書を独占する重要なストーリーの一つに数えられる。感情、意見、そして、希望は根強いが、このレポートでは、ツイッター上の一般の会話によって定義される人間の感情に絞ることにする。
このレポートの目的は、時間の経過とともに変わる意見や感情を浮き彫りにし、スポットライトを当てることであった。同時に、私たちは、数ヶ月間のオバマ政権およびBPの状況を特定する態度を分けることで、見識 vs. 現実を明らかにする計画も立てていた。
ディープウォーター・ホライゾンの掘削リグが爆発し、11名の現場の労働者の命を奪い、17名を負傷させたのBPの原油流出事故は2010年4月20に初めて報じられた。
そのため、この調査は、2010年4月20日にさかのぼって感情を調べ、2010年6月現在も実行している。
この分析で、私たちが原油流出に関する会話だけを取り上げずに、ホワイトハウスおよびオバマ政権に関連する会話すべてを取り上げた点は重要事項である。これは、爆発を不幸な事故として、闇に葬り去ることが出来なった際の、ホワイトハウスにおけるメキシコ湾の事故のインパクトを実証するための措置である。また、以下の感情のデータは、時間の経過とともに人の手によりツイートをランダムに抽出した結果である点を伝えておこう。
ツイッターをマイクロ支持率計測機として利用したところ、BPの原油流出事故は、“オバマ政権におけるカトリーナ”にはならないことが分かった。現時点までに確認したデータを基にすると、オバマ政権に対する世論の支持率は、カトリーナ直後に猛烈な批判が行われた際のレベルには到達しなかった。
2010年3月から2010年6月まで（98日間）、オバマ政権を取り上げたツイートが2億5,000万本投稿されている。そのうち、21万3,000本がBPの原油流出事故に関連している。そして、この期間中、ポジティブな感情は7%、ネガティブな感情は28.5%、そして、どちらにも属さない感情は64.55%であった。
同じ作業をBPに対しても行った。2010年3月から2010年6月（98日間）のBPおよび原油流出事故に関連するツイートは合計で約110万本であった。当然だが、この会話のうち、59.06%はネガティブ、そして、8.98%はとてもネガティブに分類されていた。28.20%はどちらでもなく、そして、信じようが信じまいが、3.14%はポジティブと見なしていた。
ポジティブ: ポジティブな感情はともに大きく急降下している。解決策に対する疑念、そして、即座の反応により、オバマ政権およびBPに対する支持が急落し、最終的に行動および解決策に対する厳しい批判および耳をつんざくような非難へと姿を変えていった。
原油が流出する以前、BPはポジティブな感情がピークを迎えていた。流出する油田を封じ込めようする試みが失敗すると、感情は3ヶ月間で61.5%落ち込んでいった。オバマ政権もまた3月から3ヶ月連続で下降し、最終的に63.3%落ち込んだ。
どちらでもない: ネガティブもしくはポジティブな会話が増えると、通常、無関心な人々が減る。予測通り、BPの会話は3月から5月の間に53.39%ほど減った。一方、オバマ政権に関連するツイートは、90日間で24.9%上昇していた。
ネガティブ: BPに関連するネガティブな感情を調べていると、ホッケーのスティックと言う用語がグラフに用いられる理由がよくわかる。3月、BPは既にネガティブなコメントの対象になっていたが、爆発の後、批判的な会話は107.05%上がり、反感を持つ世論の垂直に近い衝撃的な急上昇をもたらした。
一方、オバマ政権に関連する好意的ではないツイートにはほとんど変化はなく、1.29%減少した程度であった。
ネガティブな感情が怒涛の勢いで増えるにつれ、BPの株式の価値に悪影響が生じた。同様に、世論の怒りが爆発につれ、BPの株価は急激に下降していった。
BPとオバマ政権に対する感情の平均は不気味なほどマッチしており、世間が、積極的なリーダーシップと解決策を重要視していることが示されている。
ハッシュタグは、もともとクリス・メッシーナ氏によって、トピックごと、テーマごとに会話を分類する目的でツイッターに導入された。しかし、時間の経過とともに、ハッシュタグの役割は分類を超え、現在は感情や見解を伝えるまでになった。例えば、原油流出事故に関連する会話には感情としてのハッシュタグが用いられ、また、「まだBPの原油が流出しているなんて信じられない#IhateBP！」や「BPの原油流出事故は沖合の掘削が禁止されるべき理由そのものだ #helpsavethegulf」のような陰のメッセージを伝えるためにハッシュタグが用いられている。
リファレンスおよびハッシュタッグつきのメッセージを含むツイートが大量に投稿されているが、このレポートの目的から脱線したくないので、私たちは流出事故とオバマ大統領に密接に関わるツイートのみにスポットライトを当てた。
この類の特定のハッシュタグのリファレンスの範囲を実証するため、私たちは2010年1月から6月までの分割したグラフに視覚化してみた。
4月20日から6月30日までに投稿された以下のハッシュタグを含むツイートの本数は原油流出に関連する会話のサンプルでしかないが、ハッシュタグがこのサイトで果たす役割を垣間見ることは出来るはずだ。
全てのハッシュタグのリファレンス: 2010年4月20日 – 2010年6月30日
#oilspill = 438,926
#gulf = 35,225
#obama = 92,430
#bp = 225,365
オバマ大統領の支持率をGallup（ギャラップ）で確認したところ、支持率の上下がそれぞれ47%と48%でほとんど動きがないことが判明した。
オバマ大統領のアドバイザーおよびコミュニケーションチームのスタッフは、月ごとのBPおよびホワイトハウスの感情の低下の比較を目にすれば、明白な行動を起こさざるを得なくなるだろう。
最後にメキシコ湾の清掃運動に寄付してくれた人、そして、時間を割いて協力してくれた人に感謝する。
この記事は、Brian Solisに掲載された「Twitter Report: BP and Obama Oil Spill Sentiment by the Numbers」を翻訳した内容です。
こうしてみるとツイッターのつぶやきで結構色々なことが分かりそうですね。投稿人数も投稿数も従来のウェブサイトやブログよりはるかに多いわけですし、人々の生の声や興味、感情を調べるには、一番良いメディアに成長しつつあるのかもしれません。ツイッター周りのこの種のサービスは今後アメリカでも日本でも色々と出てきそうです。 — SEO Japan
2002年設立から、20年以上に渡りSEOサービスを展開。支援会社は延べ2,000社を超える。SEO/CRO（コンバージョン最適化）を強みとするWebコンサルティング会社。日本初のSEO情報サイトであるSEO Japanを通じて、日本におけるSEOの普及に大きく貢献。
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