コンテンツマーケティングの名言「Content is King」を最初に言ったのはビル・ゲイツだった。

最終更新日:2024/02/28

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先週、投稿したコンテンツよりコンテキストが王様という記事、内容に納得すると共に冒頭に出てきた「ビル・ゲイツが最初にコンテンツが王様といった」という一言が妙に頭に残っていました。建前・本音含め日本の誰よりも「コンテンツが王様」と書いてきたSEO Japanですが、ビル・ゲイツが発した言葉とは露知らず。彼がそんな発言をするイメージも実際にマイクロソフトがやってきたことからも微塵も感じられないのですが、今回気になりすぎてネットで調べた挙句、原文らしきものがインターネットアーカイブに残っていました。一読した所、その内容に余りに衝撃を受けたため、より多くの方に是非読んでいただきたく、ここに翻訳して紹介します。 — SEO Japan

コンテンツは王様

放送業界と同じように、インターネットで生じる利益の大半は、コンテンツによってもたらされる。

50年前に始まったテレビ革命は、テレビメーカーを含む、様々な業界に波及していったものの、長期的な成功を手中に収めたのは、メディアを使って、情報や娯楽を提供した人達であった。

インターネット等のインタラクティブなネットワークにおいては、「コンテンツ」の定義は広範に渡る。例えば、コンピュータソフトウェアもコンテンツの形式の一つであり — 非常に重要度は高い。事実、今後もMicrosoftは、このタイプのコンテンツを最も重要視していくだろう。

大半の企業にとっては、情報や娯楽が、重要なコンテンツに該当する。どんなに小さな会社であっても、コンテンツビジネスに参入することが出来る。

PC、そして、モデムを持っていれば誰でも作ったコンテンツを配信することができる点は、インターネットの魅力の一つである。ある意味、インターネットは、コピー機のマルチメディア版である。オーディエンスの規模に化関わらず、原稿を低価格でコピーすることができるためだ。

パブリッシャーは、基本的にコストを全くかけずに情報を世界中に配信することができる。チャンスに満ち溢れており、多くの企業が、インターネット向けのコンテンツを作成する計画を立てている。

例えば、Microsoftは、インタラクティブなニュースビジネスを行うため、テレビ局のNBCと提携を結んだ。MicrosoftとNBCは、ケーブルニュースネットワークのMSNBC、そして、インタラクティブなニュースサービスを共同で運営していく。NBCは、このジョイントベンチャーにおいて、引き続き編集を担当することになる。

今後、ソフトウェアやニュース等の人気の高いコンテンツのカテゴリーだけでなく、ゲーム、娯楽、スポーツプログラム、ディレクトリー、案内広告、そして、その他の主要なジャンルのオンラインコミュニティのコンテンツににおいても、強烈な競争が発生することになる。その結果、当然、勝つ者が現れる一方で、失敗する者も現れる。

印刷雑誌は、同じ関心を持つ読者を抱えている。オンライン版の雑誌が、このコミュニティに貢献することは目に見えている。

しかし、雑誌をそのまま電子の領域に移動するだけでは、オンラインで成功を収めることはできない。オンラインメディアの欠点を克服するだけの深さ、そして、インタラクティビティ(双方向的な要素)が、印刷メディアのコンテンツには欠けているためだ。

インターネットユーザーに、コンピュータの電源を入れて、スクリーン上のコンテンツを読んでもらいたいなら、奥深く、最新の情報を用意しなければならない。検索して、見つけることができる点も条件の一つである。オーディオ、さらには、動画を提供する必要もある。また、通常の雑誌の「投書欄」と比べて、遥かに個人的に関与する機会をユーザーに与えなければならない。

印刷媒体でオーディエンスに製品を提供する企業が、インターネット上でコンテンツを提供するビジネスを、どの程度成功に導くことができるのかに関して、大勢の人達が否定的な見方をしている。印刷雑誌の未来そのものが、インターネットの登場により疑問視されている。

例えば、インターネットは、専門的な科学の情報を交換する仕組みに革命をもたらしている。印刷版の科学雑誌は、発行数が少なく、そのため、価格が高くなる傾向がある。大学の図書館は、科学雑誌の顧客の大半を占めている。専門的なオーディエンスに対して情報を配信するこの手法は、ぎこちなく、ペースが遅く、また、高額のコストがかかるものの、代案が存在しない状態であった。

しかし、現在、一部の研究者が、インターネットを使って、科学的な発見を世界に配信しつつある。この取り組みは、由緒ある印刷媒体のジャーナルの未来に脅威を与えている。

インターネット上の情報の範囲は、時間の経過とともに、大幅に広がり、消費者にとって魅力的なメディアとなる。今のところ、ゴールドラッシュのような雰囲気は、米国内に限られているものの、コミュニケーションのコストが低下し、それぞれの国でその国の言葉で綴られたコンテンツが、一定の量を越えると、インターネットは世界を圧巻することになるだろう。

コンテンツのプロバイダーにコンテンツの対価が支払われなければ、インターネットは発展しない。長期的な見通しは良いものの、コンテンツを提供する企業は、広告や購読から収益を得ることに苦戦するため、短期においては、多くの失望をもたらすだろう。現時点では、うまくいっているわけではなく、また、今後も、しばらくは、思い通りには、ことが運ばないかもしれない。

少なくとも、インタラクティブな配信の取り組みに投じる資金や労力の多くは、ほぼ奉仕活動、もしくは、デジタル以外の世界で販売する製品を宣伝する活動に投じられている。このような取り組みは、「いずれ誰かが利益を得る方法を発見する」と言う考えに基づいていることが多い。

長い目で見ると、広告は有望である。インタラクティブな広告の長所は、多くの情報を伝えるのではなく、注目を集めるだけで良い点である。インターネットユーザーは、広告をクリックして、詳しい情報を取得し、一方、広告スポンサーは、クリックしているかどうかを計測することができる。

しかし、現在の購読または広告による収益は、ゼロに近い — 合計で2000-3000万ドル程度である。広告のスポンサーは、常に新しいメディアの利用に消極的であり、そして、インターネットは、確実に新しく、今までとは異なるメディアである。

大勢のインターネットユーザーは、広告を見ることに快感を覚えているわけではないため、広告主の消極的な姿勢には、ある程度、同情の余地がある。多くの広告主が、ダイヤルアップ接続でのダウンロードに時間がかかる、大きなイメージを用いていることが、理由の一つである。雑誌の広告も大きなスペースを取るものの、読者はペラペラとページをめくることができる。

インターネットへの接続スピードが早くなれば、広告が読み込まれるまで待たなければならないストレスは減り、やがて、完全になくなるはずだ。しかし、数年間は我慢しなければならないだろう。

コンテンツプロバイダーの中には、一部のコンテンツを無料で提供する購読モデルを試している人達もいる。購読料金を要求した途端に、サイトのビジターの人数は、大幅に減り、広告スポンサーになるメリットは少なくなる。

コンテンツに対する料金の支払いが、まだ受け入れられないのは、小額の料金の請求が、実用的ではないからだ。電子取引のコストと煩わしさにより、小額の購読料金を請求する方針は、非現実的である。

しかし、1年以内に、コンテンツプロバイダーが、情報に対して1セント、または、数セントを請求するメカニズムが登場するはずだ。5セントを要求するページを訪問するために、小切手を切る、または、請求書が送られてくるのは、理に叶っていない。 1セントが請求され、蓄積していくことを承知で、見たいページをクリックするシステムが必要である。

このテクノロジーが登場すると、パブリッシャーは、大勢のオーディエンスを集めるために、小額の料金を請求する煩わしさから開放されるだろう。

成功を収める者は、アイデア、経験、そして、製品の市場、つまりコンテンツの市場として、インターネットを進歩させていく。

1996年3月1日
ビル・ゲイツ

[インターネットアーカイブのマイクロソフトサイトより]

インターネットを軽視して出遅れたことを自ら認めているだけに、半信半疑で読み進めましたが、この文章を書いた時点ではインターネットに本格的に取り組み出した後とは思いますが、それでも相当のビジョナリーですね。

「Content is King」は文章のタイトルで出ているだけのようですが、内容は正に「コンテンツは王様」な内容。コンテンツの条件に、「検索して、見つけることができる」Google誕生はるか以前の1996年にSEOの重要性を理解し、「オーディオ、動画を提供する必要もある」今日のマルチメディア展開や「個人的に関与する機会をユーザー」ソーシャル&コミュニティの重要性を示唆、、、正に今日、コンテンツマーケティングが重要視される理由そのものです。そして既存の紙媒体との軋轢や広告モデル、決済システムまで、ほぼその予見通りになったことばかりというか、インターネットの歴史を振り返った文章のようでもあります。

スティーブ・バルマーの破天荒すぎるキャラも魅力でしたし、スティーブ・ジョブスという強力すぎるビジョナリー兼ライバルもいたわけですが、ビル・ゲイツもそのイメージ以上に思慮深く常に人の何歩も先を考えている人物だったのでしょうね。 — SEO Japan [G+]

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アイオイクス SEO Japan編集部

2002年設立から、20年以上に渡りSEOサービスを展開。支援会社は延べ2,000社を超える。SEO/CRO(コンバージョン最適化)を強みとするWebコンサルティング会社。日本初のSEO情報サイトであるSEO Japanを通じて、日本におけるSEOの普及に大きく貢献。

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