“ニューズ・インターナショナルでの仲間であるあなたたちが、私が言わなければならないことを最初に聞くこと、そしてあなた達が私から直接それを聞くことは至極当然のこと。だから私はあなた達がここに来て聞いてくれることにとても感謝しているわ。”
– レベッカ・ブルックス
とある世界（ニュース・オブ・ザ・ワールド）の終わり
2011年7月7日: ニュース・オブ・ザ・ワールド（NotW）が見捨てられた日だ。その新聞やそこで成功したジャーナリズムのスタイルに対するあなたの考え方を問わず、168年続いた出版物が終わるのはとても憂鬱なことだ。それは国民的な機関だったが、そんなにも見事に終止符を打ったのは、告発された犯罪の存在があったからだ。
長い間NotWによる多くの記事は電話の盗聴によって情報を得ていたことが発覚したのだ。しかし、それは有名人だけだったし、別にいいんじゃないかって？それは意見の分かれる問題である。しかし、殺害された10代のミリー・ダウラーさんの携帯電話が、この新聞を代表する記者によって盗聴されていたようだと明らかになると、もう戻る道はなかった。
ニュース・オブ・ザ・ワールドの終了は、金になるイギリスのテレビ、電話、ISP会社BSkyBを買い付ける額を引き上げることを試みるマードック帝国のために食肉処理場に行く子羊のようだと主張する人もいた。しかし、NotWが廃刊した1週間後、BskyBとの取引も断念した。また、それは、NotWの元編集者であり、ニューズ・インターナショナル社のCEOでありニューズ・コーポレーションの上層部の近しい友人であるマードック最愛のレベッカ・ブルックスを守るためだったと主張する人もいた。
7月19日、ルパート＆ジェームズ・マードックが国会議員の質問を受けた時、彼らは共に急いでブルックスの擁護をし、ルパートは、“私は彼女を信じていたし、信用していたし、今も彼女を信用している”と言った。ニュース・オブ・ザ・ワールドがブルックを守るために廃刊となったのかどうか聞かれた際に、ルパートはこう答えた：“二つの決定は全く無関係である。この新聞は、読者の信用を損なったことが理由で廃刊となった。”
この新聞は、BSkyBとの取引を進めようとしてできる限り早く見捨てられたのかもしれないが、広告主はわんさと去っていたし、読者や非読者、他の新聞などありとあらゆる所から激しい非難が来ていた。マードックは、ニュース・オブ・ザ・ワールドに他に道はないことが分かっていて、彼らにとってその決断に達することは簡単なことだったのだ。もしそれが、他のどこかで彼らの点数稼ぎになったとしたら、それは思いがけないことだったのだ。
そして今、殺害された8歳のサラ・ペインさんの母親もNotWが雇った私立探偵の電話盗聴の被害者だったかもしれないことが明るみになり、この悲劇の結末は全く見えなくなっている。
電話盗聴のスキャンダルにはすでにその罪をかぶった生贄がいるが、非難が続いていることからも、現状とここまでの経緯と関係のあった主要人物に目を向ける価値はある。
登場人物：誰が誰？
何人かの名前はあなたも良く知っているだろうし、そうでもない人もいるだろう。しかし、ここに出て来る全ての人達が何らかの形で電話盗聴のスキャンダルに関与している。ここでは、誰が誰で、この出来事の中でどんな役割を担っていた可能性があるのかもしくはないのかを見て行くことにする。そして、誰に何の責任があるのかを私達が見い出すためにキーを握っているのはこれらの人達である。
収益の面では世界で2番目に大きなメディア複合企業で、7月初旬に廃刊するまでニュース・オブ・ザ・ワールドを所有していたニューズ・コーポレーション（1979年創立）の創設者でありCEO。
このスキャンダルにおけるルパートの役割はまだ決定されていないが、多くの人はCEOとして彼は電話盗聴が行われていることに気が付いていたはずだと主張している。そして、もし仮に彼が知らなかったとしたら、なぜ彼は知らなかったのか？彼はジェームズ・マードック（下記）の父親でもある。
ニューズ・コーポレーションの創設者の息子であるジェームズ・マードックは、ニューズ・コーポレーションではヨーロッパ・アジア部門の会長兼CEOである。彼は2007年12月からこの地位に就いている。しかしながら、彼がフェスティバル・レコーズの会長として初めてニューズ・コーポレーションに加わったのは1996年のことだ。その後、彼は、ニューズ・コーポレーション傘下の経営難のアジアの衛星放送サービス、スターTVの会長兼最高責任者を含む数々の地位に就いてきた。スターTVは2000年5月にジェームズによって香港に移されている。
ジェームズは、2003年初め、ニューズ・コーポレーションが少数の株を保有する企業、BSkyBで重役となった。その年の後半にはCEOになっている。2007年12月にはBSkyBでのCEOを引退し、その代わりに非常勤会長となり、ニューズ・コーポレーションでの今の立場へと移行している。2009年2月、ジェームズ・マードックは調剤会社グラクソスミスクラインで非常勤重役として任命された。
父親のルパートと同様に、電話盗聴のスキャンダルにおけるジェームズの立場は明白ではないが、企業内の上の立場であることを考えると、彼もニュース・オブ・ザ・ワールドで起きていたことを知っていたに違いないと人々は示唆している。その特定の発行紙と頻繁に直接やりとりが合ったわけではないため、これまでのところ、彼はどうにかスキャンダル内の直接の関連から一定の距離を置いている。
ブルックスはこの電話盗聴の大失態のキーパーソンの1人だ。2000年から2003年までのニュース・オブ・ザ・ワールドでの編集長としての彼女の務めの中で、理論上彼女はこの新聞で起きた全てのことに対して直接責任がある。ブルックスは、2003年にサン・ニュースペーパーの編集長に移動し、ニューズ・インターナショナル社の最高責任者に就く2009年まで務めた。
ブルックスは電話盗聴について何も知らないと主張し続けてはいるものの、具体的にミリ―・ダウラーさんのケースでは、彼女は何が起きていたのか知っていたという陳述が続いている。ブルックスは2011年7月に逮捕された。
コールソンは、2003年1月にブルックス（その後はウェイド）に代わってニュース・オブ・ザ・ワールドの編集長となり、2007年にこの新聞の別のレポーターが投獄されるという結果となった電話盗聴の疑惑で辞任した。辞任から6カ月後、コールソンは英国保守党に広報責任者として加わった。そして2010年5月、デーヴィッド・キャメロンが首相になった後、コールソンは政府の報道局長（ディレクター・オブ・コミュニケーションズ）に任命された。
コールソンは、ニュース・オブ・ザ・ワールドでの編集長としての過去が関係して、電話盗聴事件における高まる圧力が原因で2011年1月に辞任した。彼は、“スポークスパーソンがスポークスパーソンを必要とする時が、次に進むべき時期だ”と言った。
彼の前任者であるブルックスと同様、ニュース・オブ・ザ・ワールドでのコールソンの直接責任は、多くの人に彼は彼自身が認めている以上のことを知っていたと信じさせた。実際に、ショーン・ホア（下記）をはじめとする電話盗聴に関して知っていたと認めた他の人達が、コールソンは確実に知っていたと主張した。2011年7月8日、コールソンは、数個の事件における情報と引き換えに警察官にお金を渡していたという新しい容疑で逮捕された。
電話盗聴スキャンダルの中心となった私立探偵。マルケアは、2007年1月にニュース・オブ・ザ・ワールドのために英国ロイヤルファミリーの側近の電話を盗聴して6カ月間拘束された。このスキャンダルにおけるマルケアの立場は、彼は自分の行動が不法だと知らなかったと主張してはいるものの、自分の行動を認めているため、分かりやすい。彼は、ミリ―・ダウラーさんの電話盗聴に関連した最近の容疑については公に話をしていない。
ショーン・ホアは、2001年6月にニュース・オブ・ザ・ワールドに移った芸能ジャーナリストで、レベッカ・ブルックスの下で働いていた。彼は、飲酒と薬物の問題が原因で2005年にアンディ・コールソンによって解雇された。
電話盗聴スキャンダルにおけるホアの立場は、2つの理由から注目に値する。1つは、彼はニュース・オブ・ザ・ワールドにいる間に電話盗聴に加担していたことを認めた。そして2つ目、彼は、前編集長のアンディ・コールソンは電話が盗聴されていたことを絶対に知っていたし積極的にそれを奨励していたと言っている。
去年9月のニューヨークタイムズの記事の中で述べたように、彼は、クライブ・グッドマン（下記）だけに責任を負わせるのはフェアではないと感じたために、有名人の電話メッセージに入り込むことを含むスキャンダルにおける自分自身の役割を暴露しているのだと言った。
ショーン・ホアは2011年7月17日に死亡しているのが発見された。警察は、‘原因不明だが疑わしくない’状況だったと説明した。この訴訟の協力的な内部告発者として、ホアの証言はその時点までで、この新聞で蔓延した電話盗聴の事実の最初の直接証拠だったし、彼は今後の取り調べにも協力することを誓っていた。
クライブ・グッドマンは、ニュース・オブ・ザ・ワールドの元記者で皇族担当の編集者だった。彼は、私立探偵グレン・マルケアと一緒に2007年1月に4カ月間拘束された。彼は、王室関係者の携帯電話のメッセージを傍受したことを認めた。
2011年7月8日、彼はアンディ・コールソンと共に、ニュース・オブ・ザ・ワールドにいる間に警察官に情報と交換でお金を渡していた容疑で再び逮捕された。
イアン・エドモンドソンは、2004年11月にニュース・オブ・ザ・ワールドに雇用された。彼は、アンディ・コールソンの副編集長だったニール・ワリス（下記）によって連れて来られ、2005年10月、コールソンによってニュース部門のアシスタント編集者に昇格した。
エデモンソンは、電話盗聴に関与した容疑で2011年1月にニュース・オブ・ザ・ワールドを解雇された。彼は、元記者のネヴィル・ツールバックと共にボイスメールメッセージの傍受の容疑で今年4月に逮捕された。
ツールバックは、ニュース・オブ・ザ・ワールドのチーフ記者で、イアン・エドモンドソンと共に今年の4月に逮捕された。彼はまだ解雇されておらず、この訴訟が今年9月に審議されるまでは全ての支払いが停止されているようである。
‘ネビルへ（For Neville）’と件名のついたEメールが電話盗聴スキャンダルの重要な証拠である。ツールバックは電話盗聴について何も知らないと言っているが、そのメールは別の記者からツールバックに送信されたもので、35件のボイスメールメッセージの転写が含まれている。プロサッカー選手協会のゴードン・テイラー会長を代理する弁護団は、2007年に彼が盗聴された後にニューズ・インターナショナルを訴え、その時にこのEメールをニューズ・インターナショナルに公開した。それでも会社はツールバックを免職しなかった。
ワリスは1986年にニューズ・インターナショナル社に入り、その後1993年にザ・サンの副編集長になっている。1998年にはライバル紙での編集者の地位を手にしてその役職を降り、2003年にはニュース・オブ・ザ・ワールドの副編集長、2007年には編集責任者となった。彼は、2009年終わりにこの紙を去っている。
ニール・ワリスは、電話盗聴容疑で逮捕された9人目の人物で、2011年7月中旬に取り調べを受けた。彼は、情報と引き換えに警察官にお金を渡したことでも告発されている。彼は、多くの疑惑の電話盗聴が行われた時にこの新聞の重要なポジションにいたため、これらの行動における彼の役割は、これから数カ月の詳細な調査の対象となるだろう。
レス・ヒントンは、半世紀の大半をルパート・パードックに仕えた英米のジャーナリストでありビジネスマンだ。彼は、ダウ・ジョーンズ（ウォールストリートジャーナルの発行元）がニューズ・コーポレーションに買収された後の2007年からCEOの地位に就いていた。ヒントンは、電話盗聴スキャンダルの主要時期である1995年から2005年までニューズ・インターナショナル社の会長職に就いていた。
7月15日、レス・ヒントンはダウ・ジョーンズでの役職を辞任したが、電話盗聴については何も知らなかったと言い続けている。ニュース・オブ・ザ・ワールドのスキャンダルが広く影響を及ぼし始め、注目が今ニューズ・コーポレーションに集まっていることを示しているため、これは重要な時でもあった。
7月中旬、ニュース・オブ・ザ・ワールドが911のテロリスト襲撃に巻き込まれた被害者と家族への盗聴を企てたという申し立てをFBIが徹底的に調べていたことが明らかになった。
もちろん、この事件の渦中にある重要人物は他にもいる。ニューズ・インターナショナル社のジャーナリストや重役と近い関係にあったロンドン警察のサー・ポール・スティーブンソン、ジョン・イェーツ、アンディ・ヘイマンに対しては、職業レベルでの行いを維持するには少し近すぎる関係だったと多くの人が疑いを持っている。例えば、ヘイマンは、犯罪行為に関して取り調べをしていた人から厚遇を受けていたことを認めた。
それから、電話盗聴に関与した疑いがあるにも関わらずアンディ・コールソンを採用したことに批判が高まっている首相デーヴィッド・キャメロンをはじめとする政治家もいる。
たくさんの人が、ニューズ・インターナショナル、ニューズ・コーポレーション、そしてメディア全体の汚職の大きなスキャンダルの始まりにすぎないかもしれないこの盛り上がりに直面しているのだ。
悪いのは1社だけ？そうでもなさそうだ。
多くの人と同じように、私達は電話盗聴スキャンダルの表面を引っかいただけなのだと私は思っている。悪徳私立探偵とぐるになって仕事をしている１人の悪い記者として最初は描かれたことが、今ではそうではなくなっているようである。電話盗聴はニュース・オブ・ザ・ワールドで繰り返されてきた行動かもしれないことは確かだが、それは世界中の多くの出版物においても慣例となっていたことは全くありえる話なのだ。実際、その可能性はとても高い。
去年のニューヨークタイムズの記事に、記者がボイスメールメッセージをハックする方法に関する引用があった：
“1つ目のコールで電話回線を占拠して、２つ目のコールを強制的にボイスメールにさせる。そして、記者はメッセージを聞くためにコードを入力する。ライバルからのアクセスを防ぐためにそれらは削除されることが多い。”
つまり、もしニュース・オブ・ザ・ワールドが電話をハックしようとしていたなら、他の会社も似たような行動を実行していた可能性は高いのだ。先週、英国のデイリー・ミラー紙の元金融ジャーナリスト、ジェームズ・ヒップウェルが、電話盗聴は出版物に蔓延していると言った。さらに彼は、Peopleをはじめとするトリニティミラーのその他の出版物にも電話盗聴の罪があると断言した。彼は、デーヴィッド・キャメロンによって指示された公的な取り調べの中で証拠を提供することを申し出た。
その上、オペレーション・モーターマンは、2003年のインフォメーション・コミッショナーズ・オフィス（ICO）による英国プレスの犯罪の疑惑に対する調査だった。現在の電話盗聴スキャンダルを調査している警察は、すでにこの初期の調査のファイルを要求していて、これらのファイルは、31の発行物で働く300人のジャーナリストによって出された私立探偵への機密情報に対する4,000ものリクエストを詳述している。これらの情報の大部分は違法に取得されたものだ。
ICOは、2006年に「What privacy now? The first six months progress in halting the unlawful trade in confidential personal information」というレポートを公開した。それは、58人のジャーナリストによって私立探偵との952件の取引があったデイリー・メールが最大の違反者だったことを発見した。サンデー・ピープルが2番目となった。
これらは、明確な犯罪である電話盗聴を合計していないことを強調することが重要である。これらの違反者が該当するデータ保護法違反は、大きな公益がある場合には正当化されることも時々ある。しかし、ICOの調査では、その多くに意義深い公益はなかったことが分かった。
もしこれが何かを強調するとしたら、いかがわしいジャーナリスト倫理を持っている出版物はニュース・オブ・ザ・ワールドだけではないということだ。
この時点で、多数のハッカーがやきもきし、神頼みをし、自分達の今の企てが発覚しないことを願っているに違いない。イギリスでもさらに遠く離れた場所でも、また別の人達が関与するのは時間の問題だと思うのだ。
ニューズ・コーポレーションの行末
ルパート・マードックがニューズ・コーポレーションのCEOの地位を降りるかもしれないという憶測が広まっている。しかし、彼が次に辞職する人物かどうかを国会議員に尋ねられた時には、ルパートは留任して会社の再建を進めるのだと断固主張した:
“私が信頼していた人達が私をがっかりさせた。彼らはみっともない行動をしたと思う。彼らは私と会社をがっかりさせた。私こそが会社を再建に導くのに最もふさわしい人間である。”
マードックが去る理由は極めてシンプルだ。彼が国会議員の質問に直面した時、彼は自分自身の会社が多くを語っていることを明らかに知らなかった。彼は自分の船を操作する船長ではなかったようだ。彼は会社の最近の歴史で起きた重要な出来事について何も知らなかったのだ。
もしも本当に彼がそんなに弱くて優柔不断ならば、株主達は、こんな大企業の先頭に相応しくないとして彼が解任されることを要求するだろう。もしそれが全て支援を取り戻すための策略だったならば、彼は信用できないのだから間違いなく解雇されるべきである。
しかし、彼は長い間この会社を築いてきて、会社は彼の‘小さな’子どもであるため、彼が大人しく去るとは私は思わない。しかしながら、もっと多くの人がこの事件に関与すればニューズ・コーポレーションの名前は汚され続けるため、次第に責任はルパートの所で止まり、彼は身を引くしかなくなるだろう。
ニューズ・コーポレーションを助けようとして、ルパートか彼の後継者がビジネスの新聞部門を全て一緒に売り払うことを選択するかもしれない。どちらにせよ会社の収益の大半は20世紀FOXなど他のソースから来ているため、電話盗聴スキャンダルからこれ以上のダメージを受けないために、新聞と結びつく全てを切り離すのは理にかなったことだろう。もしスキャンダルがイギリス側の事業内にとどまるならば、この売却はタイムズとサンデー・タイムズとザ・サンの3つの英国新聞に限られる可能性がある。しかし、以下の二つのことはほぼ確実である。マードックは去り、ニューズ・コーポレーションは、現時点では規模は不明だが縮小する。
この記事は、The Next Webに掲載された「Making sense of the Murdoch mess: A ‘Who’s Who’ of phone-hacking and how it will end」を翻訳した内容です。
他のタブロイド紙も似たようなことをやっていると書いてありますし、日本人には理解しにくいですが、著名人やセレブを盗聴してまでゴシップ記事を作り上げるようなタブロイド紙をどこか許容する文化がイギリスにあったのでしょうか。今回、誘拐された一般人の携帯電話を盗聴、かつその女性が殺害されてしまったことで、改めて大問題になった今回の事件。ニューズ・オブ・ザ・ワールドは廃刊に追い込まれてしまいましたが、その背後にいる人達の今後はまだまだ先行きどうなるか分からないといった感じですね。 — SEO Japan
2002年設立から、20年以上に渡りSEOサービスを展開。支援会社は延べ2,000社を超える。SEO/CRO（コンバージョン最適化）を強みとするWebコンサルティング会社。日本初のSEO情報サイトであるSEO Japanを通じて、日本におけるSEOの普及に大きく貢献。
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